「40%ルール」を達成した優良SaaS銘柄!成長性と収益性を両立した企業リスト

米国株のSaaS(サース)投資は、夢がある一方で「どの株を選べばいいか分からない」という悩みも尽きません。売上が伸びていても赤字だらけの会社もあれば、安定しているけれど成長が止まった会社もあります。そんな時に役立つのが「40%ルール」です。この指標を使えば、勢いよく成長しながら、しっかりとお金も稼いでいる「本物の優良株」をすぐに見つけることができます。今回は、この厳しい基準をクリアした注目の銘柄たちを詳しく紹介します。

目次

40%ルールをクリアして成長性と収益性を両立した企業はどこ?

40%ルールとは、売上の伸び率と利益率を足して40を超えているかどうかを見る、非常にシンプルな投資の基準です。この数字が高いほど、その会社は無理な広告費を使わずに、効率よく市場を広げていると判断できます。今の米国株市場では、単なる成長だけでなく「稼ぐ力」があるかどうかが厳しく問われています。この厳しい試験に合格し、投資家から熱い視線を浴びている40%ルールの常連たちを具体的に見ていきましょう。

高いシェアを武器に利益を積み上げるクラウドストライク

クラウドストライクは、サイバー攻撃から企業を守るセキュリティソフトを提供しています。売上高の伸びが30%を超えながら、手元に残る現金の比率も30%を超えているという、理想的な数字を叩き出しています。40%ルールでいえば合計60%以上に達しており、SaaS業界の中でもトップクラスの効率を誇る優良株です。

世界中の大企業が導入しており、一度使い始めると他へ乗り換えるのが難しいという強みがあります。新しいウイルスや攻撃をAIが即座に分析して守るため、サービスの質が他社を圧倒しています。こうした信頼の厚さが、高い利益率と止まらない成長を支えている大きな理由です。

企業向けインフラとして不動の地位を築くサービスナウ

サービスナウは、会社の中のあらゆる業務を1つのソフトで管理できるようにするサービスです。この会社の凄いところは、売上の伸びも利益率も、どちらも20%台後半を何年もずっと維持し続けている点です。合計値が常に50%を超えており、不況が来てもビクともしない安定した稼ぎ口を持っています。

Fortune 500に選ばれるような超大企業のほとんどがこのソフトを使っており、もはや無くてはならないインフラとなっています。景気が悪くなっても解約されることがほとんどないため、毎年決まった売上が入ってきます。こうした「解約されにくさ」が、40%ルールを長く達成し続けられる秘訣です。

データ分析の効率化で圧倒的な需要を掴むデータドッグ

データドッグは、複雑なコンピューターシステムの動きを24時間見守るソフトを作っています。売上の伸びが非常に速く、それでいて現金もしっかり稼げているため、40%ルールの合計値は常に50%前後をキープしています。ITシステムが複雑になればなるほど、この会社のソフトが必要とされるため、需要が尽きることがありません。

お客さんの数が増えるだけでなく、1つのお客さんが使う機能の種類もどんどん増えています。最初は1つの機能だけで契約しても、便利なので次々と新しい機能を追加していくため、単価が上がっていきます。このように「既存のお客さんがどんどんお金を使ってくれる」仕組みが、高い成長性を支えています。

働く環境のデジタル化で急成長を続けるマンデードットコム

マンデードットコムは、チームの作業を視覚的に分かりやすく管理できるツールを提供しています。新興企業でありながら売上の伸びが凄まじく、最近では黒字化も達成したため、40%ルールの有力なメンバー入りを果たしました。使いやすさとデザインの良さが受けており、ITに詳しくない一般の会社でもどんどん導入が進んでいます。

世界中でリモートワークやデジタル化が進む中、チームの進捗を一目で確認できるツールは需要が爆発しています。ライバルは多いですが、その中でも高い成長スピードを維持しつつ、利益も出せる体質に変わった点が評価されています。若くて元気のあるSaaS株を探している人にとって、目が離せない1社です。

米国株のSaaS投資で40%ルールが銘柄選びの鍵になる理由

SaaS企業は、最初は広告費をたくさん使って赤字を出しながらでも市場を奪いに行くのが普通です。しかし、いつまでも赤字のままでは、どこかで資金が尽きてしまいます。40%ルールは、「その赤字は、将来の利益に繋がる健康的なものか」を見極めるための羅針盤になります。なぜプロの投資家たちがこの数字をそこまで大切にしているのか、その理由を分かりやすく解説します。

勢いがあるだけでなく「稼ぐ力」があるかを見抜くため

売上だけが100%伸びていても、それ以上に広告費をジャブジャブ使って大赤字を出している会社は危険です。40%ルールは、成長(売上の伸び)と収益(利益の残り方)のバランスを強制的に計算させます。この数字を見ることで、無理をして売上を作っているだけの会社を、投資の候補から外すことができます。

逆に、売上の伸びが20%と少しゆっくりでも、利益が30%も出ていれば、合計は50%になります。このように「落ち着いてしっかり稼げるようになった会社」も、このルールなら正しく評価できます。成長期から安定期まで、どの段階にある企業でも同じ基準で比べられるのが、このルールの便利なところです。

広告費を使いすぎている「見せかけの成長」を排除する仕組み

SaaSの世界では、多額の広告を出せば一時的に売上を伸ばすことは簡単です。でも、その広告をやめた瞬間に成長が止まってしまうようでは、本物のビジネスとはいえません。40%ルールをクリアしている会社は、広告を出しながらもしっかりとお金が手元に残っているため、自社の力だけで成長を続ける体力があります。

銀行から借金をしなくても、稼いだお金をそのまま次の開発や広告に回せる「自給自足」の経営ができています。投資家にとって、他人の助けがなくても成長できる会社は、最も安心して見ていられる存在です。見せかけの勢いに騙されないために、この数字は非常に強力な武器になります。

投資家が最も重視するフリーキャッシュフローとの深い関係

株価を動かす最大の要因は、将来その会社がいくらの現金を稼ぎ出すかです。40%ルールの計算でよく使われるのは「フリーキャッシュフロー(自由に使える現金)」という数字です。会計上の利益だけでなく、実際に手元にどれだけ現金が残ったかを重視するため、会社の本当の体力が分かります。

いくら黒字でも、現金がなければ会社は倒産してしまいます。SaaS企業は先に設備投資や開発費がかさむため、この現金の流れを見るのが非常に大切です。40%ルールを満たす会社は、将来の現金を稼ぐ仕組みがすでに完成しているといえます。これが、投資家たちがこの指標を信頼する大きな理由です。

厳しい時期でも生き残る企業を見分けるための世界共通の基準

世の中の景気が悪くなると、投資家は「明日潰れるかもしれない会社」を真っ先に売ります。40%ルールをクリアしている会社は、成長を少し緩めればすぐに大きな黒字を出せる体質を持っています。いざとなったら自分たちの力だけで生き残れる「筋肉質」な会社であることが、この数字から証明されます。

金利が上がったり不況が来たりした時に、一番に売られるのは「赤字で成長が止まった会社」です。そんな荒波の中でも、40%ルールという高い壁を超えている企業は、むしろ買い増しのチャンスとさえ思われます。世界中のプロが共通して見ている基準だからこそ、私たち個人投資家も必ず押さえておくべき数字です。

セキュリティ分野で高い成長性と収益性を両立したクラウドストライク

クラウドストライク(CRWD)は、今のデジタル社会になくてはならない「盾」の役割を果たしている会社です。サイバー攻撃が巧妙になる中で、この会社のソフトがなければ仕事ができないという企業が世界中に溢れています。40%ルールを驚異的な数字でクリアし続けている、この会社の本当の姿を覗いてみましょう。

この会社は、パソコンやサーバーなどの「末端」を見守るセキュリティで世界トップクラスのシェアを持っています。従来のソフトのように定期的な更新を待つのではなく、AIが常に動きを監視して、怪しい動きがあれば即座に止める仕組みです。クラウド上で世界中のデータを分析しているため、1つの場所で起きた新しい攻撃を、即座に世界中のユーザーの防御に活かすことができます。

一度使い始めたら、さらに別のセキュリティ機能もクラウドストライクでまとめようとするお客さんが多いのも特徴です。結果として、1つのお客さんから得られる売上がどんどん増えていき、高い利益率を生み出しています。広告を出して新しいお客さんを探すよりも、既存のお客さんがさらに契約を広げてくれる「勝ちパターン」に入っている企業です。

項目内容他のソフトとの違い
売上成長率約30%台セキュリティ業界でもトップクラスの速さ
現金の残り具合30%超(フリーキャッシュフロー)成長しながら、莫大な現金を稼ぎ出している
契約の継続率120%超(NRR)既存のお客さんが去年より2割以上多くお金を払っている

他のセキュリティ会社が苦戦する中でも、クラウドストライクだけは圧倒的な利益を出し続けています。機能の多さと使いやすさで、一度使い始めたら逃げられないほど深い「堀」を築いています。高い成長と現金の創出力を両立している、40%ルールの模範解答のような銘柄です。

企業のIT化を支えながら40%ルールを達成し続けるサービスナウ

サービスナウ(NOW)は、会社の「困りごと」を解決するためのプラットフォームを提供しています。人事、IT、経理など、バラバラだった社内のシステムを1つに繋ぎ合わせることで、働く人の手間を劇的に減らすことができます。40%ルールを何年もクリアし続けている、その安定感の正体を見てみましょう。

この会社が提供するのは、企業の背骨となるような管理システムです。古いやり方で時間がかかっていた申請作業などをすべてデジタル化し、スムーズに流れるようにします。「このソフトがないと会社が回らない」というレベルまで深く入り込んでいるため、一度導入されると何十年も使い続けられるのが強みです。

大手企業の多くが採用しており、顧客1人あたりの単価が非常に高いのも特徴です。売上の伸びも現金の残り具合も、どちらも25%前後という非常に高い水準でバランスが取れています。派手なブームに左右されず、企業のデジタル化という大きな流れに乗って着実に利益を積み上げています。

項目内容他のソフトとの違い
顧客層Fortune 500の約8割が利用世界的な超大企業がメインのお客さん
安定感40%ルールを10年以上維持景気に左右されない圧倒的な継続力
利益率約30%前後効率的な運営で、売上の3割が手元に残る

他のSaaS銘柄が金利の動きなどで大きく売られる時も、サービスナウは比較的穏やかな動きをすることが多いです。これは、プロの投資家が「この会社は絶対に現金を稼ぎ続ける」と確信しているからです。堅実に資産を増やしたい人にとって、これほど頼もしい銘柄はありません。

AI需要を味方につけて急成長と黒字化を両立したパランティア

パランティア(PLTR)は、膨大なデータの中から「意味のある情報」を見つけ出す特殊なソフトを作っています。以前は政府や軍隊がメインのお客さんでしたが、最近では一般の会社への導入が爆発的に進んでいます。AIブームを追い風に、40%ルールをクリアする優良株へと進化した本当の姿を解説します。

この会社が得意とするのは、バラバラに散らばったデータをAIで解析し、意思決定を助けることです。例えば、製造業の会社なら、部品の在庫や工場の稼働、さらには世界中の物流状況を合体させて、「今、何をすべきか」を教えてくれます。最近では、AIを実際に業務に組み込むためのプラットフォーム(AIP)が爆発的な人気となっています。

もともとは赤字が続いていましたが、売上の伸びが再加速し、同時に公的なルールでも黒字を出せるようになりました。稼いだお金を無駄な広告に使わず、AIのイベントを開催してお客さんに直接良さを体験してもらうという賢い宣伝を行っています。これが功を奏し、低いコストで効率よく契約を勝ち取っています。

項目内容他のソフトとの違い
成長スピード前年比で30%以上民間企業向けの売上が急上昇している
収益性GAAP基準で黒字を達成独自の計算ではなく、公的な基準で儲かっている
注目技術AIプラットフォーム(AIP)AIを実際の仕事に即座に活かせる圧倒的な速さ

かつては「中身が謎の会社」と言われていましたが、今やAIビジネスで最も稼いでいる企業の1つです。40%ルールをクリアしたことで、S&P500のような大きな指標にも仲間入りしました。成長の勢いと黒字化の安心感をどちらも取りたい人にとって、今まさに旬の銘柄といえます。

成長性と収益性の他にもチェックすべきSaaS銘柄の重要数字

40%ルールは非常に強力ですが、それだけで全てが決まるわけではありません。SaaS株への投資を成功させるためには、合わせて見ておくべき「隠れた重要数字」がいくつかあります。これらの数字をセットで確認することで、その会社が本当に長く愛され、将来も稼ぎ続けられるかが分かります。

既存のお客さんがどれだけお金を使い続けたかを示す売上継続率

NRR(売上継続率)という数字は、SaaS投資において最も大切といっても過言ではありません。これは、去年契約していたお客さんが、今年いくらお金を払ってくれたかを示すものです。NRRが120%なら、新しいお客さんを1人も探さなくても、勝手に売上が2割増えることを意味します。

100%を下回っている場合は、お客さんがどんどん逃げ出している証拠なので注意が必要です。逆に、40%ルールをクリアしていて、さらにこの数字が高い会社は、最強の「金のなる木」を持っています。既存のお客さんが満足して、どんどん追加でサービスを買ってくれている理想的な状態です。

契約した人がすぐに辞めていないかを確認する解約率の基準

「チャーンレート(解約率)」が低いことは、SaaS企業の生命線です。どれだけ新しいお客さんを捕まえてきても、同じ数だけ辞めてしまえば、バケツに穴が開いているのと同じです。解約率が5%以下、理想的には1%〜2%台を維持している会社は、サービスが生活の一部になっている証拠です。

特に企業向けのソフトは、一度導入すると解約するのが面倒なため、この数字が低くなりやすい傾向があります。解約率が低いまま成長している会社は、将来の利益が非常に予測しやすくなります。投資家が最も嫌う「不確実性」が少ない、優秀な企業といえます。

1ドル稼ぐためにいくら広告費を使ったかを測る獲得コスト

「CAC(顧客獲得コスト)」という言葉があります。1人のお客さんを連れてくるのに、どれだけの広告費や人件費を使ったかを示すものです。このコストを、そのお客さんが一生のうちに払ってくれるお金(LTV)で割った時に、3倍以上の差があれば「非常に効率が良い」と判断されます。

40%ルールを満たしていても、この獲得コストが高すぎる会社は、成長の限界が早く来ることがあります。口コミで勝手にお客さんが増えたり、一度使った人が周りに勧めたりするような、強いブランド力を持つ会社は、このコストを低く抑えることができます。

従業員1人あたりの売上高で見る組織の筋肉質さ

SaaSはソフトの商売なので、一度作ってしまえば人を増やさなくても売上を伸ばせるはずです。そのため、従業員1人あたりの売上高を見ることで、その会社がどれだけ「筋肉質」かが分かります。人が増えるスピードよりも、売上が伸びるスピードの方がずっと速い会社は、将来の利益が爆発的に増える可能性を秘めています。

反対に、売上を増やすためにどんどん人を雇い続けている会社は、いつまで経っても利益率が上がりません。AIを自社で使いこなし、少ない人数で大きな富を生み出している会社こそ、私たちが投資すべき本当の優良企業です。

40%ルールを達成した企業リストを投資に活かす具体的な手順

知識として知っているだけでは、お金は増えません。実際に自分の手で、40%ルールを達成したお宝銘柄を見つけ出し、投資をするための手順をお伝えします。難しい計算ソフトを使わなくても、普段使っている証券会社のツールや公式サイトの情報を少し見るだけで、誰でも実践できます。

証券会社のスクリーニング機能で候補を絞り込む方法

まずは、マネックス証券やSBI証券などが提供している「米国株スクリーニング」を使ってみましょう。「売上高成長率:20%以上」「営業利益率:10%以上」などの条件を入れるだけで、候補となる会社がずらりと出てきます。まずは広く網を張って、40%ルールに届きそうな会社を20社くらいピックアップするのがコツです。

最初から1社に絞り込もうとせず、まずはリストを作ることが大切です。この中から、自分がサービスの内容を理解できるものや、世の中で評判になっているものを残していきます。自分の得意な分野(例えばセキュリティやAIなど)に絞って見ていくのも、失敗を減らす良い方法です。

決算資料から売上の伸びと現金の残り具合を抜き出すコツ

気になる会社が見つかったら、その会社の公式サイトにある「IR」というページを開いてみましょう。そこで「Investor Presentation」という資料を探してください。多くの優良SaaS企業は、自ら「私たちは40%ルールを達成しています」とグラフ付きでアピールしています。

特に「Free Cash Flow Margin」という言葉に注目してください。売上に対して何%の現金が残ったかを示す数字です。売上の伸び(Revenue Growth)とこの現金の比率を足して、40を超えているかを確認します。会社が自分でアピールしている数字は、自信の表れでもあるので、非常に信頼できます。

似たような会社と比較して株価が割安か割高かを判断する手順

40%ルールをクリアしていても、株価が何倍にも跳ね上がっていれば、買うのは慎重になるべきです。そこで、「PSR(株価売上高倍率)」という指標を使って、似たような会社と比べてみましょう。同じ40%ルール達成企業でも、一方はPSR20倍、もう一方はPSR10倍なら、後者の方が「お買い得」かもしれません。

ただし、パランティアのようにAIブームのど真ん中にいる会社は、将来の成長が期待されてPSRが高くなりがちです。単に数字が低いからと飛びつくのではなく、なぜこの値段になっているのかを自分なりに考えてみてください。期待が大きすぎない、適正な価格の銘柄を探すのが腕の見せ所です。

市場全体のムードが良い時だけ資金を投入するタイミングの測り方

どんなに優れた銘柄でも、米国株市場全体が冷え込んでいる時は、つられて下がってしまいます。特にSaaSのような成長株は、市場の影響を強く受けます。S&P500やナスダックといった主要な指標が、上昇トレンドにあることを確認してから投資を始めても遅くはありません。

「いい会社を見つけたから今すぐ全額買う」のではなく、まずは少額から買ってみて、様子を見ながら買い増していくのが安全です。特に決算発表の前後は値動きが激しくなるので、発表内容を確認してから動くのも賢いやり方です。焦らず、じっくりと腰を据えて投資をしましょう。

優良SaaS銘柄でも注意したい株価の割高感と金利の動き

天国のような40%ルール達成企業にも、必ずリスクはあります。特にSaaS銘柄は、ちょっとした環境の変化で株価が半分になることもある、非常に気性が荒い一面を持っています。大切な資産を守るために、投資を始める前に知っておくべき「怖い話」もきちんとお伝えします。

期待が高すぎて株価が利益の何百倍にも膨らんでいる危険

優良なSaaS銘柄は、世界中の投資家が狙っています。そのため、「40%ルールを達成した」というニュースが出た時には、すでに株価が高くなりすぎていることがよくあります。利益に対して株価が何百倍にもなっている状態(高いPER)は、少しでも成長が鈍ると大暴落するリスクを秘めています。

「みんなが買っているから」という理由だけで買うのは危険です。今の株価は、将来の成長をどれだけ先取りしているのかを冷静に考えましょう。どれだけいい会社でも、高すぎる値段で買ってしまえば、利益を出すのは難しくなります。

アメリカの金利が上がると成長株が売られやすくなる仕組み

SaaS銘柄の株価は、アメリカの金利と深い関係があります。金利が上がると、将来の利益よりも、今の確実な利息の方が魅力的に見えるからです。金利が上昇する局面では、どれだけ40%ルールをクリアしていても、ハイテク株全体が売られてしまうことがあります。

これは個別の会社のせいではなく、市場の仕組みの問題です。ニュースで「FRBが金利を上げる」といった話が出た時は、SaaS銘柄にとって冬の時代が来るかもしれません。逆に、金利が下がり始める時期は、これらの銘柄がロケットのように上がるチャンスになります。

40%ルールを一時的に下回った時に起きる急落の怖さ

40%ルールを常に達成していることが、株価を支える根拠になっています。もし決算で「今回の合計値は35%でした」と発表されれば、投資家は「もうこの会社は優良株じゃない」と判断して、一斉に売りに出します。たった一度のつまずきで、株価が20%や30%も一瞬で下がってしまうのが、この世界の厳しさです。

一度決まった高いハードルを、ずっと飛び超え続けなければならないプレッシャーが経営陣にはかかっています。投資家としては、その成長が本物かどうか、毎回の決算を厳しくチェックし続ける必要があります。数字が少しでも怪しくなったら、すぐに見切る勇気も時には必要です。

大手テック企業が似たようなサービスを無料で始めた時のリスク

どんなに優れたSaaS企業でも、MicrosoftやGoogleといった巨大企業がライバルになると、一気に苦しくなります。彼らが似たような機能を「Office365のセット」として無料で配り始めたら、どんなに優れたソフトでも太刀打ちできません。

その会社にしかできない、独自の強みが本当にあるかを確認してください。Microsoftが真似しても勝てないほどの高い専門性や、一度使い始めたら二度と変えられないほどの深い結びつきがあるか。この「守りの強さ」がない会社は、40%ルールを長く維持することはできません。

まとめ:成長と現金の「黄金バランス」を味方につけよう

40%ルールを達成したSaaS銘柄への投資は、単なるギャンブルではなく、しっかりとした根拠に基づいた資産運用です。成長の勢いと、現金を稼ぐ力の両方をチェックすることで、投資の成功率は劇的に高まります。

  • 売上の伸びと現金の残り具合を足して40を超える会社が「本物の優良株」である。
  • CrowdStrikeやServiceNowのように、長年このルールをクリアする企業は信頼が厚い。
  • Palantirのように、AIブームを追い風にこの基準に食い込んできた旬の銘柄もある。
  • 数字を見る時は、NRR(売上継続率)や解約率もセットで確認し、ビジネスの安定性を測る。
  • 広告費に頼りすぎない「筋肉質な組織」になっているかが、将来の利益を左右する。
  • 金利の動きや株価の割高感には常に注意し、全額を一度に投入しない慎重さも大切。
  • 定期的な決算チェックを欠かさず、数字が悪くなったら素早く判断を下す姿勢を持つ。

米国株の世界には、私たちの想像を超えるスピードで成長し、莫大な富を生み出す会社が次々と現れます。40%ルールという羅針盤を片手に、その中から本当に価値のある会社を見つけ出してください。しっかりとした基準を持って投資を続ければ、あなたのポートフォリオも、これらの優良企業と同じように、力強く、そして安定して成長していくはずです。

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この記事を書いた人

MONEY STUDIO編集部は、投資・金融分野の情報収集・分析を行う複数名の編集メンバーで構成されています。
一次情報・公式データ・実体験をもとに記事を制作しています。
特定の金融商品や投資手法を過度に推奨することはなく、メリットだけでなくデメリットやリスクも明示することを編集方針としています。

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